日中激戦2010―東シナ海艦隊決戦尖閣諸島沖の日本領海内で起きた中国漁船衝突事件の影響で、日本側が日中間のハイレベル対話の開催を呼びかけたことに対し、中国政府が対話を拒否する姿勢を示すなど、日中間は緊張関係が続いています。

そんな中、中国国内メディアでは日本に対する反感的な報道が多くされているようで、その中のひとつ、IT商業新聞網が「日本を制圧するのは簡単、3つの方法で1カ月のうちに従うようになる」というタイトルの文章を掲載し、話題となっています。



■すごく簡単…日本を中国の言いなりにさせる3つの方法―中国メディア

  尖閣諸島(中国名:釣魚島)付近で発生した日本の巡視船と中国の漁船との衝突事件の影響で、日中関係は外交上まれに見る緊張関係になっている。中国国内メディアでは日本に対する嫌悪感を示す内容の記事が多くなっているが、IT商業新聞網には「日本を制圧するのは簡単、3つの方法で1カ月のうちに従うようになる」というタイトルの文章を掲載した。

  文章では、一連の事件により中国の民衆による反日感情は日増しに高まっていると紹介し、「国際外交紛争は、言ってしまえばどちらが相手を制圧するかの問題で、制圧した方が勝者なのだ」と解説。その上で、日本が簡単に中国の言うことを聞くようになる方法を3つ提起した。

  1つ目は、中国各地のスーパーマーケットやデパート、自動車販売店で直ちに全ての日本ブランド商品の販売を停止すること。汽車や電気製品から化粧品まで、生産地を問わず、日本の知的財産権が絡んでいる物は全て棚から卸せば、1カ月もすれば日本企業は東京の首相官邸や外務省の前でデモを行うようになり、日本の株式市場は底なしに下落する、というものだ。

  2つ目は、レアアースを肇として、日本が中国から大量に輸入している資源商品の供給を止めること。やはり1カ月もすれば、日本の大手工業企業の株価は暴落し、彼らは金銭や実力行使などで現政権を打倒することになるだろうと予測した。

  3つ目は、高い買取価格を提示して中東の産油国が日本に輸出している石油関連商品を中国に供給させるようにすること。これに伴う金銭的損失は、今後日本に資源商品を輸出する際の価格に転化すれば回収できるとのことだ。


  結びとして、これらの方法は全て中国側が完全にコントロールできるものであり、アメリカによる支援も必要ない措置だとした。

すごく簡単…日本を中国の言いなりにさせる3つの方法―中国メディア

■中国側から見た尖閣諸島衝突事件


■「無条件で船長解放を」中国・温首相が初コメント


■首相 一時的な問題として収束する


このニュースに対しネットでは、「やれるもんならやってみろといったところ」「1カ月もすれば日本企業は東京の首相官邸や外務省の前でデモを行うようになり????」「これ困るのは中国だろ」「そんなことになる前に言いなりになりそうだからこの国怖い」「2が一番ダメージでかいな、3はむしろやってくれw」「自分たちが死にそうになっても、日本が苦しめばそれでいのかw」「「日本製品はボイコットするけど中国製品は買ってね」という無茶な発想」との反応。

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